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少しでもこれらのサインがあれば、その企業は危ないと考えて間違いない。 いままで発展してきた原動力が、めちゃ仕事をする社員を採用してきたことにあるにもかかわらず、一流大学卒の学生をありがたがってどんどん採用したがる。
「わが社にもこれだけの人材が集まってきた」と経営者はご満悦だが、理屈をこねくり回して、まったく動かない社員ばかりで成果が上がるわけがない。 しかも、こんな社員にかぎって学歴の低い上司をバカにするから、上司と部下との間がぎくしゃくしかねない。
中小企業は内部固めが肝心である。 社員に対して学歴や学校の成績を重視するようになったら、大企業病というより官僚病のはじまりだ、と認識しておいたほうがいい。

「この書類は要件が整っていないからダメだ」「上司のサインがないぞ」と形式主義で対処しょうとする。 中小企業の強みは形式にとらわれない自由閣達さとスピードにある。
このメリットを放棄しては生き残れない。 大企業の子会社によく見られるケースである。
何万人もの社員を抱える大企業は、組織図がなければ、どこのだれがなにを担当し、どのセクションに所属しているかがわからない。 だから、幹部には組織図を配布するのである。
それには内線電話番号も記してあるから、効率的なのだ。 ところが、社員数が数10人に満たない規模の会社が導入しているのである。
呆れるはかない。 私も以前、某電機メーカーの子会社で拝見したことがあるが、なんと、そこでは役員が部長、部長代理、次長、課長まで兼務していたのである。
親会社では課長職に当たる。 だが、子会社にははるかに若い社員しかいないから、役員にならざるを得なかったらしい。

おかげで役員になったはいいが、部長、部長代理、次長、課長(さらに正確に述べれば係長、主任も)に当たる社員がいないから、すべて兼務していたのである。 もちろん、部下はおもに「課長」と呼んでいた。
さすがに「取締役」とは言えなかったのだろう。 これなど、気分は大企業のままなのだろう。
当然、骨の髄まで大企業病であったことは言うまでもない。 組織図は、「必要悪」である。
なしで済ませられれば、それに越したことはない。 すべきこと、やるべきことは、つつがなく行う。
それ以上でも、それ以下でもない。 すなわち、付加価値をつけ加えようという意識がまったくないのだ。

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